ドローン空撮実務解説　－　トップページ

【はじめに】
本技術解説ページは、株式会社0が取り組んできたドローン空撮業務における、実務的な撮影技術・運用ノウハウ・現場対応に関する資料を公開しています。
株式会社0では、マルチコプター型ドローンが普及し始めた時期から、空中撮影システムの開発および実際の撮影業務に取り組んできました。
ドローン空撮を実際の業務として運用するためには、機体性能だけではなく、撮影条件の判断、飛行計画、安全管理、撮影機材の選定、映像処理、現場環境への対応など、多岐にわたる技術的検討が必要になります。
本ページでは、ドローン空撮の実務運用に関する、
・撮影目的に応じた機体および撮影機材の選定
・飛行条件の判断および事前計画
・航空法を含む飛行許可・承認への対応
・安全管理および現場運用方法
・撮影対象に応じた飛行技術
・映像品質を確保するための撮影手法
・取得データの処理および活用方法
など、実際の空撮業務を通じて蓄積した技術資料を公開しています。
なお、本ページに掲載されている内容は、開発・運用当時の技術資料を基本として公開しています。
現在の法制度、機材性能、安全基準とは異なる部分がありますが、当時どのような環境でドローン空撮を実施し、どのような判断を行ったかを示す実務記録として掲載しています。

［最新の活動状況］
事業領域の再編に伴い、株式会社0として提供していたドローン空撮業務は終了しています。
現在、本ページは過去のドローン空撮運用技術・撮影ノウハウに関する資料として公開しています。
株式会社0では、これまで培ってきた空中撮影技術、制御技術、画像処理技術を基盤として、2025年10月より、次世代UAV（マルチコプター・モビリティ・VTOL等）の研究開発領域へ再展開しています。
本技術解説ページについても、過去のドローン空撮実務と現在の次世代UAV研究開発をつなぐ技術資料として活用しています。

最終更新日：2026/7/30

改正航空法132条

航空法	飛行の内容	対応状況
132条第1号A	進入表面など飛行場の周辺	対応可能　事前の許可申請が必要
132条第1号B	地表又は水面から150m以上の高さの空域	対応可能　事前の許可申請が必要
132条第2号	人又は家屋の密集している地域の上空	対応
132条の2第1号	夜間飛行	対応
132条の2第2号	目視外飛行	非対応　FPVは用いません
132条の2第3号	人又は物件から30m以上の距離が確保出来ない飛行	対応　人物直上の撮影可能です
132条の2第4号	催し場所上空の飛行	対応可能　事前の許可申請が必要
132条の2第5号	危険物の輸送	対応可能
132条の2第6号	物件投下	対応　カメラを下ろした状態で関連機器も含めて400g以内